ドイツ系企業は、世界的にも有名な企業が多いほか、日系企業と比較して給与水準が高い、休日が多いといった傾向があります。
ドイツにおける公用語はドイツ語ですが、ドイツ系企業で働く上では、英語を使ったやり取りやコミュニケーションを行う場合もあるため、英語力を活かした仕事に就きたい方の転職先として注目している方もいるのではないでしょうか。
今回はドイツ系企業で働きたい方に向けて、特徴や魅力、注意点などを紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
※この記事は2022年4月時点の情報に基づき執筆しています。最新情報はご自身にてご確認いただきますようお願いいたします。
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目次
1．ドイツ系企業の特徴
中央ヨーロッパ西部に位置するドイツは、日本とほぼ同じ面積（35.7平方キロメートル、日本の約94%）で、人口約8,319万人の国です。ドイツの首都であり、最大の都市でもあるベルリンには、約367万人が暮らしています。公用語はドイツ語です。
ドイツは世界でも有数の先進工業国であり、主要産業としては自動車製造、機械製造、化学・製薬などが挙げられます。
GDPの規模は世界4位、ヨーロッパでは1位となっているのも特徴で、2019年の名目GDPは3兆8,620億米ドル（同年の日本は5兆1,359億米ドル ※）でした。
※参照：IMF「World Economic Outlook Databases」
日本とドイツの関係を見ると、ドイツに在住する日本人は約42,000人、日本に在住するドイツ人は約6,800人です。二国間の貿易では、日本からドイツへの主要輸出品目は電気機器、一般機器、輸送用機器、ドイツから日本への主要輸入品目は輸送用機器、医薬品、一般機器となっています。
なお、2020年時点での日本の対ドイツ輸出額は1兆8,752億円、対ドイツの輸入額は2兆2,660億円です。
日本に進出しているドイツ企業としては、化学製品や薬品の製造、医療機器の製造などを手掛ける「バイエル」、ヨーロッパ最大のソフトウェア会社でマイクロソフト・オラクル・IBMに次ぐ売上高を誇る「SAP」などがあります。
※出典：外務省「ドイツ連邦共和国基礎データ」
1-1．ドイツ系企業の魅力
ドイツ系企業で働く魅力として「給与水準の高さ」や「休日の多さ」が挙げられます。
編集部がリサーチした在日ドイツ系企業（＝ドイツに本社を置く企業）の給与水準は、営業系の職種で年収350万円～800万円、営業系管理職では年収800万円～1,000万円、エンジニア職では年収450万円～800万円でした。
また、今回調査をしたドイツ系企業では、年間休日120日以上・有給休暇年間10日～20日といった条件を設定しているケースも見られました。ライフワークバランスを重視した就業環境を望む方にとって、働きやすい環境が期待できるでしょう。
1-2．ドイツ系企業で働く上での注意点
外資系企業では、成果主義が色濃く表れている場合があり、評価基準が業績・成果のみとされ、自分の仕事の結果次第では思い描いていた通りに年収が上がらないこともあります。
ただし、企業やポジションによっては、多くの日本企業に共通するような社内風土を持っているケースも少なくありません。求人への応募段階でエージェントに相談をしたり、面接時には社風や評価制度についてヒアリングしたりするなど、企業ごとに確認を取っておくと良いでしょう。
また、外資系企業というと、投資銀行などの投資金融業界や戦略コンサルティング企業のような実力主義的な業務イメージを持つ方もいますが、日本に進出しているドイツ系企業はメーカーやITシステムの運用会社も多く、定量的な側面以外の評価基準も採用している場合があります。
1-3．主なドイツ系企業の一覧
金融・保険
- ドイツ銀行
- コメルツ銀行
- アリアンツ
コンサルティング
- ローランド・ベルガー
- バレオコン・マネジメント・コンサルティング
交通・通信
- DHL
- SAP
- シーメンス
自動車
- BMW
- メルセデス・ベンツ・グループ
- フォルクス・ワーゲン
スポーツメーカー
- アディダス
- プーマ
2．ドイツ系企業で求められる語学力（英語力）は？
ドイツ系企業に就職する場合に必要となる英語力は、企業や業種・職種、雇用形態によって異なります。
ドイツ本社や取引先とのやり取りが頻繁に行われる場合は、ビジネスレベルの英語力が求められるケースがある一方で、業務内容によっては英語でのコミュニケーションを全く必要としないケースもあります。
今回リサーチしたドイツ系企業の求人では、英語でのコミュニケーションが頻繁に行われるため、ビジネスレベル（中級）の英語力を条件とするケースが多く見られました。
加えて、管理職など高い専門性を必要とするポジションの求人では社内でのやり取りも増え、スピーキングだけでなく、英語での読解力や高いライティングスキルを求められます。
一方、日本国内の企業に向けた営業職や社内での実務を担うポジションでは、必ずしも高い英語力を求められないため、求人条件には盛り込まれていません。このように、同一の業界・企業であっても、採用ポジションによって必要とされる英語レベルに違いが出てくることがあります。
転職したい企業や業種・職種でビジネスレベルの英語力が求められる場合、普段から英語力をアップさせるためのトレーニングを積んでおくなど、事前の対策を行っておきましょう。
3．ドイツ系企業に就職・転職するには？
日本に進出しているドイツ系企業の求人情報は比較的見つけやすく、自身が求める業種・職種、過去の経歴やスキルなどの募集条件がマッチする可能性は十分にあると言えるでしょう。
一方、ハイクラス向けの求人はポストの数が少なく、人気企業に応募する際は倍率も高くなります。特定企業・業界への転職を検討しているのであれば、求人募集にすぐに対応できるよう事前準備を心がけておくことが大切です。
3-1．ドイツ系企業への就職／転職活動におけるポイント・注意点
ドイツ系企業の求人の多くは、専門知識・経験を持った即戦力を求める内容が主となっています。英語レベルは中級以上（TOEIC L&Rテスト600点レベル／日常会話レベル）がボリュームゾーンとなるため、英語面接が実施される場合も踏まえて、実践的な準備を進めておきましょう。
3-2．ドイツ系企業の求人を扱う転職エージェント／転職サイト
ドイツ系企業への転職を考えているのであれば、外資系企業の求人情報を扱う転職エージェント／転職サイトの利用が便利です。
転職エージェントでは、自分の経歴やスキルに合った求人を紹介してもらいやすいほか、面接対策や英文レジュメ作成のアドバイスなど、各種転職活動のサポートを無料で受けることが出来ます。
また、転職サイトでは、自身の経歴やスキルを登録しておくことで、条件に合致する企業からオファーをもらえることがあります。まだ転職するかどうか迷っている方や、どんな求人情報があるのかまず知りたいという方にもおすすめのサービスとなっています。
ここでは、ドイツ系企業の求人案件を扱う転職エージェント／転職サイトを紹介します。
JACは、株式会社 ジェイエイシーリクルートメントが運営するハイクラス・ミドルクラス転職に特化した転職エージェントサービスです。
約800名のコンサルタントが在籍しており、外資系企業や海外進出企業への転職サポートに強みがあります。転職支援実績が豊富で、他社サービスでは紹介していない求人や非公開求人を多く扱っているのが特徴です。
ただし、ハイクラス・ミドルクラス向けの転職サービスであるが故に、業務に活かせる経験や実績が特に少ない場合は、希望に合う求人の案内を受けるのが難しいケースもあります。
リクルートエージェントは、株式会社リクルートが運営する業界大手の転職エージェントサービスです。
求人数が多いことに加え、外資系の転職支援の実績も豊富なため、ドイツ系企業への転職を検討しつつ、日系グローバル企業などへの転職も並行して希望する方が利用しやすいサービスです。
希望の職種や転職条件のヒアリング、書類・面接対策をしっかり行ってくれる点も特徴的で、キャリアアップを狙いたい方、まずは自身のスキルや経験でどのような求人が適しているのか知りたい方におすすめです。
ビズリーチは、株式会社ビズリーチが運営するハイクラス向けの転職支援サービス（転職サイト）です。
企業やヘッドハンターが登録者を直接スカウトする「ダイレクトリクルーティング」の仕組みとなっており、求職者が求人情報を得られるだけでなく、企業もビズリーチを通して主体的に自社のポジションにマッチした人材を探しています。
求人の質が高く、多くの外資系企業が利用しているのも特徴です。条件の良い仕事を探したい方や自分の市場価値を確認したい方に向いているサービスといえるでしょう。
ロバート・ウォルターズ（Robert Walters）は、1985年に英国ロンドンで設立された、ハイクラスの外資系・日系グローバル企業への転職に特化した人材紹介会社です。世界31ヵ国の主要都市にオフィスを構え、日本においては2000年に東京オフィス、2007年に大阪オフィスが設立されています。
数ある転職エージェントサービスの中でもハイクラスの外資系・日系グローバル企業に特化しており、高い英語力を必要とする求人を扱っている点が特徴的です。また、日本国内だけでなく世界31ヵ国に拠点を持っていることから、他の転職支援サービスと比較して海外勤務の案件も豊富です。
まとめ：ドイツ系企業はこんな人におすすめ
今回は、ドイツ系企業の特徴や魅力、転職を検討する際の注意点などについて解説しました。
ドイツ系企業で求められる英語力は、企業や業種・職種によって異なるため、転職活動を行う場合は事前に確認しておきましょう。また、採用倍率が高くなりやすいため、あらかじめ入念な準備・対策を講じておくことも重要です。
転職に成功する確率を上げるためにも、今回紹介した転職エージェントや転職サイトの利用を検討してみてください。
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