企業・法人向け英語研修プランを徹底比較！導入時の注意点も

業種業界を問わず、多くのビジネスがグローバルな展開を迫られるなか、社員向けの研修や福利厚生に英語学習プログラムを取り入れる企業が増えています。

企業による従業員の語学スキル習得への支援は、実務で活躍する人材を育むだけでなく、自己啓発に前向きな社員のエンゲージメント向上を促します。

ここでは、社員への英語教育や学習支援制度の導入を検討中の企業担当者に向けて、英語研修プログラム選びのチェックポイントや、法人向け英語研修プランの一覧を紹介します。

目次

「海外のクライアントに対応できる人材の育成」「海外赴任予定の社員の渡航準備」など、企業ごとの英語研修導入目的は多様です。企業の幅広いニーズに対応するため、英会話スクールやオンライン英会話サービスも多彩な企業向けプログラムを展開しています。

多くの中から自社に最適なプログラムを見出すのは、簡単な作業ではありません。研修の導入を一から検討する場合は、情報収集前にまず、次の3点を明確にしておきましょう。

1. 導入目的
   研修を導入する目的、いつまでにどのような成果を得たいか
2. 対象者
   受講者の属性、受講人数
3. 予算
   研修にかけられる費用（上限）

目的・対象・予算がしっかりイメージできていれば、それを念頭に、条件に合うサービスを効率よく絞り込めます。また、自社のニーズに沿ったカリキュラムや受講形式のカスタマイズをスクールへ依頼する場合も、求める研修のイメージを伝えやすくなるでしょう。

ここからは、英語研修プログラムの主な受講形式や導入形態を紹介します。具体的な受講状況を想定しながら、各スタイルの導入可否や費用対効果を検討してみましょう。

英語研修を受講スタイル別に分類

企業向け英語研修には主に下記の4タイプがあります。

一社で数タイプのプログラムをラインナップするスクールもあり、異なる形式のプログラムを組み合わせて効果的に導入する企業も見られます。

また、この他に英語コーチングプログラムを研修に利用する企業も増えています。英語コーチングとは、コーチやカウンセラーが定期的なセッションとチャットによるやり取りなどを通して個々の受講生に合わせた学習内容を提案し、自習も含む受講生の学習全般についてのサポートを提供するサービスです。併せてレッスンやトレーニングを実施するプログラムもあります。受講生を目標達成へ導くスピードに定評あるサービスが多いのが特徴です。

英語研修の導入形態：法人契約 or 福利厚生

研修の導入方法には、① 法人契約型 と ② 福利厚生型 の大きく分けて2パターンがあります。

どんなプログラムをどのような導入方法で取り入れたいのか、イメージが固まれば、次は気になるプログラムをいくつか選び、問い合わせや資料請求をするステップです。

この段階では候補を絞り込みすぎず、利用する可能性が少しでもあるサービスについては、並行して検討することをおすすめします。法人プランは企業のニーズに合わせて形を変えて提供しているサービスも多く、サイトに掲載されている情報だけで自社向けにどのような研修が可能なのかを漏れなく把握するのは難しいためです。

カスタマイズの可能性については、要問い合わせ

情報収集の結果、最初に設定した導入目的・対象者・予算に見合うプログラムが見つからない場合は、いくつかのスクールにカスタマイズの可能性を問い合わせてみましょう。希望する形態の研修がプログラム一覧や導入事例に記載されていなくても、複数のプログラムを組み合わせる、オリジナルの学習内容を取り入れるなど、工夫により理想の英語研修を用意してもらえる場合があります。

体験受講が可能な場合も

導入担当者自身に英語学習プログラムの利用経験がなく、受講状況をイメージしづらいという場合もあるでしょう。たとえばオンライン英会話のプログラムなど、担当者がレッスンを体験受講した上で導入を検討できるサービスもあります。受講体験に興味がある場合は、問い合わせの際に希望を伝えましょう。

最終チェックポイント

最後に、導入候補のサービスの担当とつながり、詳細な説明を受けるような場合は、希望の条件や理想とする研修像を詳しく伝え、下記のポイントについても確認しておきましょう。

• 申し込み最低人数
  1人から申し込みを受け付けているプランもある一方、プログラム実施に必要な受講者の最低数が決められているサービスもあるため、あらかじめ確認が必要
• 管理者機能の有無・使い勝手
  管理者機能とは、管理者として登録した人事担当者などが、各受講者の利用状況や英語力の推移をモニタリング／管理できる機能
• 目標に達するために必要な期間・受講頻度
  受講者が研修によって達成すべき目標が明確な場合は、そのために必要な研修期間を確認。たとえば海外赴任準備のように、研修を終えなければならない時限がある場合は、期間内に目標に達するために推奨される受講頻度や学習時間を確認
• 成果測定の手段が提示されているか
  研修の前後で受講者の英語力を測定する仕組みが用意されているのは、研修を通して得られる学習効果に研修提供側が自信を持っている証

ここからは、代表的な英語研修プログラムの一覧とそれぞれの特徴を紹介します。

主要スクールの多くが企業への講師派遣、スクールでのレッスン、オンラインでのレッスン提供のすべてに対応しています。

オンライン英会話のレッスンは、講師と1対1で学ぶマンツーマンスタイルが主流ですが、グループレッスンを提供しているサービスもあります。日本人バイリンガル講師が在籍するサービス、全講師が英語ネイティブのサービス、フィリピン人講師を含む幅広い国籍の講師が指導するサービスなど、所属講師の国籍は各社で異なります。

アプリで受講する法人プラン英語研修

学習アプリを通して社員が各自で学習を進める自習型プログラムを導入する企業も増えています。一般的に、導入担当者は管理者機能などを通して各受講者の学習状況や学習成果を把握できます。AIを相手にビジネス英会話を練習できるサービスや、アプリを通して自学自習に加えて英会話レッスン受講もできるサービスなど、多様なプログラムが展開されています。ここではその一部をご紹介します。

• 法人版POLYGLOTS （ポリグロッツ）
  英語学習アプリ『レシピー』を活用。AIにより個別最適化されたカリキュラムに沿って単語、文法、リーディング、ライティング、リスニング、スピーキングの6技能を学習。日英バイリンガル講師によるレッスンもアプリを通して受講可能。
• abceed 法人サービス
  TOEICテスト対策に強い英語学習アプリ。受講者は200タイトル以上の英語教材を利用可能。目標達成に向けた課題をアプリが配信し、学習の習慣化を促進。

まとめ

企業が英語研修を導入する際に留意したいポイントと、大手英会話スクールやオンライン英会話サービス各社が提供する代表的な法人向け英語研修プランの一覧をご紹介しました。希望にかなう研修プランは見つかりましたか？

各社のプラン紹介サイトでは、これまでの企業導入実績が紹介されています。利用企業の実例を読み込むことで、プログラム導入の流れや、導入後の成果を具体的にイメージできます。

英語研修の概要や全体像が把握できたら、まずは気になるスクールにアクセスし、企業への研修導入サポート実績が豊富なプロから、自社に最適なプランを提案してもらうのがおすすめです。

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