ニュージーランドに本社を置く外資系企業は、日系企業と比較して給与水準が高いことが多く、世界的に有名な企業もいくつかあります。
公用語で英語が使用されていることから、英語力を活かして仕事がしたいと考える方の転職先候補として、検討されることも多いでしょう。
一方で、成果主義的な傾向が強い点や働く人材の流動性が高い点など、外資系企業ならではの注意点もあります。日本に進出しているニュージーランド系企業は多くないことからも、求人数が限られる可能性があることに注意が必要です。
今回はニュージーランド系企業で働きたい方に向けて、企業の特徴や魅力、注意点などについて紹介しますので、参考にしてください。
※この記事は2022年3月時点の情報に基づき執筆しています。最新情報はご自身にてご確認いただきますようお願いいたします。
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目次
1．ニュージーランド系企業の特徴
オーストラリアの南東、南西太平洋に位置するニュージーランドは、人口約504万人、国土の面積は日本の約4分の3となる約27万平方キロメートルの国です。首都のウェリントンには約21万人が暮らしており、公用語は英語とマオリ語、手話です。
主要産業は第1次産品で、乳製品や肉類、木材・木製品、果実類、水産品、ワイン、羊毛類で輸出品の約70％を占めています。2019年の名目GDPは約2,100億米ドルです。（※参照：IMF「World Economic Outlook Databases Report」）
日本との関係性では、ニュージーランドに在住する日本人は2021年10月現在で約2万人、日本に在住するニュージーランド人は2021年6月現在で約3,161人です。
日本からニュージーランドへの主要輸出品目は自動車、自動車部品、機械類、電子機器類、石油製品、医療機器類などで、ニュージーランドから日本への主要輸入品目は乳製品、アルミニウム、木材・木製品、果実類、肉類などとなっています。
※全体の参照：外務省「ニュージーランド基礎データ」
1-1．ニュージーランド系企業の魅力
ニュージーランド系企業で働く魅力として「給与水準の高さ」「休日の多さ」が挙げられます。
編集部が今回リサーチした在日ニュージーランド系企業（＝ニュージーランドに本社を置く企業）の給与水準は、営業職で年収420万円～800万円、経理・事務職で年収500万円～650万円、エンジニア系の管理職で720万円～1,200万円でした。
また、年間休日はいずれの求人でも年間120日以上となっているほか、有給休暇が10日以上20日程度の付与となっており、メリハリをつけて働けるといえます。
1-2．ニュージーランド系企業で働く上での注意点
ニュージーランドを含めた外資系企業では、成果主義であることが多い傾向にあります。仕事での結果が伴わない場合は年収が上がらないため、向上心を持って仕事に取り組み続ける必要があるでしょう。
ただし、企業によって社内の体質は異なり、外資系企業ながらも日系企業のような社内風土の場合もあります。転職活用時や面接時、転職エージェントとの打ち合わせのなかで、評価の仕方や社風などについて確認しておきましょう。
1-3．主なニュージーランド系企業の一覧
バイク
- ブリッテン・モーターサイクル・カンパニー
銀行
- キーウィ銀行
- ニュージーランド銀行
スポーツ用品
- Orca
- カンタベリー・オブ・ニュージーランド
航空会社
- ニュージーランド航空
- パシフィック・ブルー
- ラロトンガ航空
テレビ
- ザ・ショッピング・チャンネル
- テレビジョン・ニュージーランド
- マオリ・テレビジョン
電気・通信
- テレコム・ニュージーランド
2．ニュージーランド系企業で求められる語学力（英語力）は？
ニュージーランド系企業に就職する場合に必要となる英語力は、企業や業種、職種、正社員かどうかなどによって異なります。
今回編集部がリサーチしたニュージーランド系企業の求人情報では、同じ営業職でもTOEICスコア600点以上が必要なケースと、英語力についての記載がないケースがありました。
経理や事務の求人では、メールでのコミュニケーション程度の英語力が求められるケースと、TOEICスコア800点以上・ニュージーランド本社との電話会議への対応が求められるケースがありました。
管理職レベルでは上級以上の英語力、目安として、CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠） C1レベル以上（TOEICスコア945点以上）が必要とのことでした。このように、求人のポジションごとに必要とされる英語スキルには大きな違いがあることが変わります。
一定以上の英語スキルが求められる場合は、英語でのコミュニケ―ションが頻繁に行われたり、採用面接が英語で実施されたりする可能性が高いので、日常的に英語力を高めるトレーニングが必要になるでしょう。（※「ビジネスで通用する英語力を早急に身につけたい」と考えている方は、短期集中型プログラムがある英会話スクールを比較を参考にしてみてください。）
3．ニュージーランド系企業に就職・転職するには？
日本に進出しているニュージーランド系企業はそれほど多くありません。また、ニュージーランドを含む外資系企業の求人では基本的に即戦力となるスキルや経験が求められるため、自身の条件にマッチする求人を見つけるまでに時間がかかってしまう可能性もあるでしょう。
例えば、「英語を活かして働きたい」という条件で考えているのであれば、英語圏の企業や日系グローバル企業なども選択肢に入ってきます。このように、転職の理由や希望条件の優先順位をつけ、やや広い範囲から転職先を絞っていくのも有効な戦略となります。
ニュージーランド企業への転職にこだわりや外せない理由があるのであれば、日頃から求人情報をチェックしたり、事前に転職エージェントへ希望条件を伝えておくなどして、いつでも応募できるよう体制を整えておくようにしましょう。
3-1．ニュージーランド系企業の求人を扱う転職エージェント／転職サイト
ニュージーランド系企業への転職を考えているなら、外資系企業の求人情報を扱う転職エージェントや転職サイトの利用を検討しましょう。
特に、外資系企業への転職に強い転職エージェントでは、自分に合った求人や非公開求人を紹介してもらえるチャンスがあります。また、英語面接や英文レジュメの作成など、外資系企業に特化した転職活動のサポートを受けることも可能です。
ここでは、ニュージーランド系企業の求人案件を扱う転職エージェントを紹介します。
JACは、株式会社ジェイエイシーリクルートメントが運営する転職エージェントで、ハイクラス・ミドルクラスに特化した転職を支援するサービスを提供しています。各業界に精通した約800名のコンサルタントが在籍しており、外資系企業や海外進出企業への転職をサポートしてくれるのが特徴です。
一方で、ハイクラス・ミドルクラスの転職に特化したサービスであることから、経歴や実績に自信がない方は、転職先が見つかりづらい可能性があります。
リクルートエージェントは、株式会社リクルートが運営する転職業界内でも大手クラスの転職エージェントです。保有する求人数が多く、外資系企業への転職支援実績も豊富であることから、ニュージーランド系企業や日系のグローバル企業への転職を考える方にとって利用しやすいサービスとなっています。
また、求職者が希望する職種や転職条件などのヒアリング、書類・面接対策など、転職活動のサポートをしっかり行ってくれるのも特徴です。
転職を通じてキャリアアップがしたい方や、自分の経歴・スキルでどのような求人に応募できるのかを把握したい方におすすめできるサービスといえます。
ビズリーチは、株式会社ビズリーチが運営するハイクラス向けの転職支援サービス（転職サイト）です。人材を求める企業や、企業と登録者を取り持つヘッドハンターが登録者を直接スカウトする「ダイレクトリクルーティング」の仕組みを採用しており、求職者だけではなく企業側も主体的に人材を探せるメリットがあります。
求人の給与条件・求められるスキルのレベルが高く、外資系企業も多く参加しています。ミドル～ハイクラスの転職を実現したい方や、自分の市場価値を確認したい方に向いているサービスといえるでしょう。
dodaは、転職サイト・転職エージェント・スカウトサービスとして利用可能な総合転職サービスです。
正社員の求人をメインに豊富な求人数を取り扱っていることに加え、業種・職種・ハイクラス転職など幅広いニーズに対応できるさまざまな専門サービスを提供しているのも特徴です。
日系企業だけではなく外資系企業の求人情報も豊富に扱っており、特にアジア圏のグルーバル企業への転職支援に強みを持っています。
英語を活かせる求人を紹介してもらいたい方や、どのような求人があるのか自分で探したい方にとって利用しやすいサービスといえるでしょう。
まとめ：ニュージーランド系企業はこんな人におすすめ
今回はニュージーランド系企業の特徴や魅力、注意点などについて解説しました。
ニュージーランド系企業は、他国系列の外資系企業と同様に、成果主義的な社内文化であることが予想されます。ただし、求められる英語力も企業・職種によって異なるため、就職・転職活動を行う場合は事前に確認されてみると良いでしょう。
また、ニュージーランド系企業は求人数の少なさから採用倍率が高くなることが予想されるので、転職活動には入念な準備と対策が欠かせません。
今回紹介した転職エージェントや転職サイトに複数登録して利用したり、ニュージーランド系企業にこだわらないように視野を広げたりするなど、工夫してみましょう。
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English Hub 編集部
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