インターネットリサーチ事業を手掛けるGMOリサーチ株式会社は、国内の未成年モニターと成人モニターを対象に「英語に関する意識調査」を行い、各グループの実態を比較しました。

制御機器メーカーのIDECが、2020年4月より英語を社内公用語とすることを発表しました。都内を本拠地とする企業の間で見られた動きが、関西にまで広がりを見せています。

化粧品最大手の資生堂は2018年10月を目処に本社本部門の公用語を英語にすることを、日本経済新聞が2月20日付けで報じた。 資生堂グループは、2015年に現場や現地を中心とした組織体制への移行を進め、地域本社制を導入した…